特集

転職ノウハウ

職種別・専門コンサルタントが教える職務経歴書テクニック

中途採用において職務経歴書は、面接に進むための、最も大切な自分自身を
アピールするツールといっても過言ではないでしょう。
「書類は出来上がったけど、いまいち、アピールしきれていない気がする…」
「キャリアは長いけど、どの業務が採用担当者に響くかわからない…」
「もっとオリジナリティを出したい!」
もしそんな風に感じていたら、ぜひ、コンサルタントがあげる
職種経歴書テクニックを知り、現在の職務経歴書をもうワンランク上のものにしてください。

事業企画・経営企画

自らの経歴は“経営者目線”で表現

経営に近いポジションで活躍されてきた方、ハイクラスの方々の職務経歴書で大切なのは、“経営者目線”をしっかり意識して記載することです。 これまで自分のやってきた仕事の一つひとつが、所属会社の経営判断にどう結びついたか、経営上どんな貢献ができたかを、できるだけ具体的且つ端的に表現することが必要です。 是非、経営者の目線を持って、これまでの実績を読み返してみてください。

会社によって組織構成はさまざま。採用側にわかるようにポジション・役割を説明

組織構成は会社によってさまざま。過去に任された役職名を書く場合、それがどういうポジションなのか採用側にわかるように記載することが大切です。 特に事業企画や経営企画などの部門では、役職名は「課長」でも直属の上司は社長だったということも多いでしょう。 ご自身が手がけてきた仕事や務めてきた役割と経営トップとの関係が明確に伝わるように心がけてください。

客観性のない実績アピールは注意が必要

数字の実績や社内表彰を受けたことなどを職務経歴書に書く方も多いですが、これにも注意が必要。社外の人にはどれほど価値があることなのか伝わりにくく、 あまり目を留めてもらえない傾向があります。実績を出したのは業界がどんな状況のときか、その表彰の価値を端的に説明する必要があります。 それが難しい場合には思い切って削除してしまったほうがいいでしょう。

私はもう30年以上たくさんの求職者とお目にかかってきましたが、 社長経験者や上級幹部経験者などの優れた実績と実力がある方ほど職務経歴書はシンプルです。シンプルなのに、「この人を面接に呼んでみたい」と強く思わせるものがあります。 もちろん枚数や情報を絞ればいいというわけではありませんが、志望会社ごとにどの経歴を強調するべきか、どの経歴を簡略化または削除するべきかなど、よく検討しましょう。必要に応じては、経験のあるコンサルタントに客観的なアドバイスを求めることも有効です。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社インフォメーション・リサーチ研究所

法務

言葉を扱う仕事なので、表現などには十分注意しよう

まず意識していただきたいのが、文章中の体言止めを極力使用しないことです。たとえば「〜を断行。」といった表現をすると、職務経歴書に記載すべき内容を具体的にまとめる文章力が備わっていないという印象を持たれています。 法務は言葉を扱う仕事ですから、契約書がきちんと読めないと判断される場合もあります。この一点で不採用となる場合がありますので十分注意してください。
求人企業が求めるターゲットに応じて工夫する視点が問われます。

また職務経歴書の最上部に、在籍企業の事業内容ではなく、自らが手掛けてきた「主要業務」を簡潔かつ明確に記載してください。採用担当者が知りたいのは、「応募者が何をしてきたのか、そして入社後に会社にどのような貢献をしてくれるのか」に尽きます。時間にゆとりのない採用担当者に、ひと目で響く記載内容としてください。

これまでのキャリアを棚卸しし、枚数は多くても3枚以内に

国内法務と海外法務の割合など、業務の内訳は具体的に数字で示しましょう。面接で説明すれば良いという考え方も見受けられますが、書類選考を通過できなければ意味がありません。書類の通過が難しい一方、面接まで進めば内定が決まりやすいのが法務の転職です。職務経歴書の完成度が問われ、丁寧に工夫した書類の作成がとくに求められる職種といえます。

たとえキャリアの長い方であっても、枚数は多くて3枚までに抑えるべきです。ただし経験した業務は削除せず、組織法務、コンプライアンス、知財・特許のいずれの分野においても、すべて記載してください。

また、多くの企業が本音では、求人票の「尚可」の要件をもっとも求めています。事業戦略上、募集ではオープンにしていない要素が選考で重視されることもあります。パラリーガルなど補助的業務でも企業のニーズに合う場合があるため、まとめるのに時間がかかっても強弱をつけてコンパクトに記載してください。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社A・ヒューマン

経理・会計・財務

「経験=スキル」だからこそ、経歴は具体的に

経理・会計・財務では、「経験=スキル」とみなされますので、「どんな業務でどんな役割を担ってきたのか」を簡潔且つ具体的に伝えることが大切です。 特に選考官の目に留まりやすい経験は、「決算」「開示」「IPO準備」「監査対応」など。これらは箇条書きでアピールすることが効果的です。

決算業務であれば、「主担当なのか、スタッフクラスなのか」「全業務に携わったのか、チームで業務を分担したのか」。 連結決算であれば、「親会社と子会社、どちらに在籍していたのか」「何社の連結を担当していたのか」。 これらのことがわかるよう、具体的に記載することをお勧めします。

海外子会社との連結決算やマネジメント経験も強みになりますので、業務事例やチーム構成なども詳細を記載しましょう。 また、「自ら業務効率を主導し、決算業務の短縮を実現」といった改善の成果があれば、ぜひ盛り込んでください。 経験をダラダラと文章で記載してしまえば、一度に何十枚もの書類をチェックする選考官の目に留まりにくくなってしまいます。 心がけるべきは、簡潔明瞭な書面づくり。見出しや項目ごとにフォントを変えたり、箇条書きを活用したり、読みやすくするためのひと手間を惜しまないだけでも、書類通過の可否が違ってきます。

冒頭を「職務要約&自己PR」とし、キャッチ力のある構成に

経歴欄の前段でいかに選考官の心を掴むか。自己PRを書面の最後に記載する方が多いのですが、 それでは選考官に与える印象が薄くなってしまいます。あえて書面の冒頭を「職務要約&自己PR」として、最も伝えたいことを凝縮させることで、「キャッチ力の高い書類」にすることができるのです。

その際には、「ストーリー」が大切になってきます。どんな経験をし、何を成し遂げ、その経験をどう応募企業に活かしたいのか。事実を羅列するのではなく、一貫性を意識した文章を心がけ、「次に何をしたいのか」まで明確にアピールしましょう。

若手の実務未経験者の場合は、簿記2級以上の資格を保有していることが前提となりますが、チャンスは十分にあります。カギとなるのは、やはり冒頭の自己PR。意気込みを熱く伝え、選考官に「この人を育てたい」と思わせることです。
「事務を経験する中で経営数値を理解することの重要性を実感し、独学で簿記2級を取得。貴社の事業にかける思いに魅力を感じ、経理という立場から貢献したいと思った」など、志望動機を含めて“本気度”をにじませましょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社クロスインフィニティ・マネジメント

ITコンサルタント

どの顧客業界が得意なのかを明確に表現

ITコンサルタントの採用では、金融・製造・流通・官公庁など、どの業界向けの仕事を経験してきたのかをまず確認されます。 それぞれの業界に特有の業務があるだけでなく、文化や考え方、システム開発上どんな制約があるかといったことも業界ごとに変わってくるからです。 しかし、職務経歴書をざっと見ただけでは“メインに担当してきた得意業界”がわからない場合があります。 書面冒頭の「経歴要約」を見ただけで、どの業界が得意なのか、はっきり伝わるようにしておくことが大切です。

自己PRは、自分の経験をストーリー化して表現

採用側にアピールできる自己PRにするコツは、要所に“ストーリー”を盛り込むことです。 プロジェクト内でこんな問題があり、このポジションを任されていた自分はこんな動きをして結果はこう変わったという具合に表現できれば、 あなたの能力や資質が具体的に伝わります。過去のキャリアの中で経験として貴重だったプロジェクト1つを思い出してみましょう。 成功事例でなくても構いません。むしろ失敗事例のほうが、どんな教訓を得たのか採用側は興味を持ちます。面接のときの話題にもなるでしょう。

実績のアピールには何より“数値”が有効

コンサルタントは、営業職に近い実績を求められる傾向にあるので、顧客折衝能力、マネジメント能力、ベンダーコントロール能力などの 言葉だけを出しても、相手に抽象的なイメージを与えてしまうだけかもしれません。 実績の“数値”を明らかにするのも大切。顧客から喜ばれた、評価されたという表現以外に、システム導入により最終的に達成できた売上・利益や人員削減数などを、 できるだけ具体的且つ端的に記載してください。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社ギークリー

PG・SE・PM

熱意や思いを書き込んだ“顔の見える書類作り”が重要

この職種の方々が陥りやすいのは、“顔の見えにくい職務経歴書”を作成してしまうことです。スキルや実績を表組だけで端的にまとめたほうがわかりやすいだろうと思われがちですが、読み手の人事担当からすると、最も肝心な「その人らしさ」を読み取りにくく、「面接でお会いしたい」と思わせるポイントに欠けたものになってしまいます。

まず重要なのは、自己PR欄をフル活用し、自分自身の人柄や思いを熱く表現することです。「関係各所との調整の最前線に立ってきたので、リレーションづくりに強い」「社内勉強会を自らの発案で主催し、最新技術の習得に励んできた」など、自分らしい経験を通じてそれぞれが磨いてこられた強みをPRし、その強みを活かして応募企業でどんなことをしたいのかと、「やってきたこと」「できること」「やりたいこと」という3段構えで自己PR欄に自身の思いや意欲を投影させていきましょう。

プロジェクト実績は詳細に記載。枚数が増えても構わない

職務経歴欄も同様です。職務経歴書は2枚まで、コンパクトにまとめることが一般的とされていますが、私は枚数が増えてもいいと思っています。できるだけ詳細に記載し、その人自身をいかにイメージさせるかが重要だからです。

具体的には、プロジェクトごとに「ユーザー数」、「期間」、「開発環境・ツール」、「チーム規模」、「予算」、PM・PL・SE・PGなど担った「役割」、要件定義・基本設計・詳細設計・コーディング・テスト・運用などの「担当業務」を項目立てて記載します。そして、プロジェクトごとにコメント欄を設け、どんな目的・課題をもって取り組み、どんな工夫をし、チームとどう連携してきたのか、その経験を通じて自分なりに成長できたことなどを掘り下げて記載しましょう。
PMで予算管理まで担ってこられた方は強いアピールポイントになります。また、プレイングマネージャーとして自ら実装もしてきた方なら、企業からのニーズが高い「プログラミングができるPM」という点もプッシュしましょう。

未経験の方は自分を無理に飾らず、学ぶ意欲を伝える

未経験の方は、無理に自分を大きく見せようとはしないことです。少しでも学んだからといって、ただスキルを羅列するのではなく、言語ごとに「基本のみ」「業務使用可能レベル」「得意」というように習熟度を率直に記載することが、入社後のお互いのミスマッチを防ぐことにもつながります。

むしろ「イチから学ぶ意欲」を伝えることが大切です。セミナーや独学などでスキル習得に努めてきた方なら、その行動自体が学習意欲や吸収力のアピールになります。学生時代や子ども時代まで遡って、「この分野にずっと興味があり、だからIT業界を志している」という熱い志望動機を記載することも、採用担当者に響くポイントです。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社アールストーン

インフラエンジニア

経験した技術・製品はすべて記載するべき

インフラ系エンジニアの転職の際には、今まで経験したシステム環境や扱ったことのあるツールなどを、漏らさず詳細に職務経歴書に書いてください。OS、ネットワーク機器、ミドルウェア、監視ツールなど、触ったことのあるものはすべて記載しましょう。「経験はあるが、よく理解できていない」という理由から、製品名などをレジュメに書かない方が多いのですが、それは非常にもったいないことです。実際にどの程度の知識やスキルなのかは面接で聞かれたときに答えれば問題ありません。

ステップアップの転職の場合、上流工程の経験は短期間でも記載すべき

これまではシステムインフラの保守・運用・監視などの業務が中心で、転職によって設計・構築にレベルアップしたいという方は多いでしょう。上流フェーズは企業側の人材ニーズも活発です。私たちは通常、ITエンジニアの職務経歴書では、プロジェクトの合間に経験する1〜2カ月程度の短期案件は省略するようお薦めしています。書面上でその方のキャリアの流れがわかりにくくなるからです。ただし上流を目指したいインフラ系エンジニアの方の場合、“構築経験”があるならどんなに短期間・小規模の案件でも書いておくと良いでしょう。

自己研鑽の努力は遠慮なく積極アピール

もう1つ、エンジニアの方が職務経歴書に「書いてはいけない」と思い込みがちなことがあります。個人で勉強していることや、自宅で趣味として取り組んでいることです。これらも求人ニーズにマッチした内容なら、ぜひ書いてください。 セミナーに通ったり通信教育を受けたり、自宅でサーバを構築して、いろいろ試している、といったことは、企業側からすれば頼もしい情報です。面接のときも「今こんな本を読んでいます」と専門書を見せるなど、自己研鑽ぶりは遠慮なくアピールしましょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社ギークリー

社内システムエンジニア

まず「なぜ社内SEを志望するのか?」を考える

社内SEはとても人気のある職種です。募集案件があると、会社規模や業界に関係なく多くの応募が集中する傾向があります。しかし、実際には社内SEを目標にしているのではなく、「社外常駐の職場に同じ所属の仲間が1人もいない」、「適切な評価が受けられない」といったことから、社内SEなら不満が解消されそうに思われる方がいます。同じような社外常駐の仕事でも、チームでのプロジェクト配属を徹底している会社やフェアで実効的な評価制度を導入している会社も多くあります。逆に社内SEでも、経営陣が業務の重要性を理解してくれない、営業部門などと比べ評価が受けにくいという不満を抱えている方もいます。まず、職務経歴書を書く前に、なぜ自分が社内SEを志望するのか、その理由を考えてみましょう。

対応力の幅広さとヒューマンスキルが重要

社内SEは幅広い仕事を任されます。基幹システムの企画・設計で先頭に立つこともありますが、PCやネットワークの不具合で社内を駆け回ることもあります。職務経歴書では、掘り下げた得意スキルがあることより、IT系の幅広い対応能力が備わっていることをアピールしたほうがいいでしょう。また、社内のあらゆる人々に説明したり外部ベンダー・開発会社との折衝も多くなりますから、コミュニケーション能力を裏付けするエピソードなども書いておければ評価ポイントになると思います。

業界・事業に対する“興味”も不可欠

社内SEに応募するのであれば、ITスキルだけでなく、志望企業の業界や事業・業務内容に対する前向きな興味は不可欠です。入社後にシステム開発をリードするとなれば、業務分析や要件定義なども手がけることになります。こうした意欲や興味などは、レジュメ上ではどうしてもよくある表現になりがちですが、「なぜ当社に?」「なぜこの業界に?」の部分を自分オリジナルの説得力のある回答になるように、しっかり考えて、書類に落とし込んでいきましょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社ギークリー

電気・電子・機械・半導体

冒頭に明確な実績を凝縮。海外関連経験も強くアピール

まず重要になるのが、冒頭の「職務要約」です。要約で興味を引くことができなければ読み進めてもらえないという意識をもって、最も伝えたいことを冒頭に凝縮させましょう。
例えば、「開発に携わった製品で〇億円の売上を計上できた」「開発実績が認められ、社長賞を受賞した」という具体的な実績が冒頭にあれば、選考官の目に留まりやすくなります。「自ら顧客の課題を抽出し、上流から開発を推進した」「顧客先でのライン立上げにも貢献した」といった実績も、企業各社が技術とともに重視する顧客折衝力のアピールになります。

また、日系・外資系を問わず、海外との共同開発が主流になっていますので、海外関連の経験があればしっかりと冒頭でアピールしてください。「独学でTOEIC〇〇点まで英語力を高めた」という経験を記載するだけでも、海外に対する適応力や意欲の裏づけにできます。

会社都合の退職も場合によってはネガティブにならない

職務経歴欄では、プロジェクトごとに担当製品、担当業務、ポジション、チーム人数、開発環境・ツール等を整理して見やすく記載します。書類選考をする側も技術の専門家ですから、技術用語を多用しても何ら問題はありません。研究職の場合は、多少データが重くなっても、前職で執筆・発表した論文を別途添付しましょう。

経歴欄に退職事由を記載すべきかどうか、迷われる方もいらっしゃると思いますが、私は前向きな事由であれば記載することをおすすめします。会社都合の退職であっても、例えば会社の方針転換によって事業部全体が縮小され、退職を余儀なくされた場合には、決してネガティブな印象にはなりません。近年、メーカー各社でそうした動きが顕著に見られ、むしろ選考官はそうした事情まで理解したいと考えています。

応募企業を研究し、製品・技術への熱意と意欲を伝える

関連分野の学科を卒業されている方なら、実務経験がなくても門戸は開かれています。研究・卒論テーマを記載することはもちろん、応募企業のホームページ等を熟読し、冒頭の要約や自己PR欄で「貴社のこの製品・技術に強く惹かれ、開発に携わりたい」という熱意を具体的に伝えることが、選考官の心を動かすポイントになります。
また履歴書は、和暦表記、職務経歴書は西暦表記とする場合も多いと思いますが、書類を照らし合わすことができるように、西暦で揃えて記載することも大切なポイントです。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社ビジネスキャリア マネジメント

管理薬剤師・薬剤師・登録販売者

「あなたらしさ」を表す具体的なエピソードを

調剤薬局の薬剤師募集においては、面接重視の人柄採用が主流となっています。それだけに「この人に会ってみたい」と感じさせる職務経歴書をつくることが大切。これまでのキャリアを簡潔に伝える「職務概要」の項目を最上部に設定することをおすすめします。

そして文面で取り組みのスタンスを明確に伝えることがポイント。「こんな工夫で喜ばれた」「こういう対応で感謝の言葉をいただけた」といった接客にまつわる具体的なエピソードを盛り込むと、他の人とは違う「あなたらしさ」をアピールできます。多くの求人企業様に聞く[求める人物ベスト5]は(1)コミュニケーションスキルが高い人(2)土日対応できる人(3)トラブル発生時に柔軟に対応できる人(4)管理薬剤師を目指す人(5)経営に興味がある人。つまり薬局運営に主体的に取り組める人が求められています。当てはまる点があれば、ぜひアピールしましょう。

客観的事実とともにストーリーを伝えましょう

管理薬剤師へのキャリアアップを目指す人は、マネジメントスキルをアピールするために、これまでのキャリアパス、任せられたポジションを、できる限り具体的に書きましょう。「新人薬剤師の育成に携わった」「管理薬剤師の補佐を務めた」といった実績があれば管理薬剤師候補としての採用が期待できます。

経験のある処方科目と携わった年数を明確にすることはもちろん、臨床検査技師など薬剤師以外の資格がある方は記載をお忘れなく。お仕事への前向きな取り組み姿勢、積極性をアピールする材料となります。どこで、どのような経験を積んできたか。そして、どう考え、どういう結果を得たか。客観的事実を押さえつつ、自分なりの成長ストーリーを伝えることで差別化をはかりましょう。

面接する側にとって「気になる人」と思わせる工夫が効きます。求人企業の採用担当者にあなた個人に興味を示してもらえるように、ぜひストーリーのある職務経歴書を作成してください。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
マンパワーグループ株式会社

CRA

キャリアチェンジは「準備」をアピール

CRAへのキャリアチェンジを目指す場合、医薬品業界にもサービスマインドが問われる昨今、例えば薬剤師として調剤薬局の薬剤業務に携わりつつ、CRAになるための勉強をどれだけしてきたかなど、前向きな姿勢は非常に高く評価されます。また、CRCからのキャリアチェンジを目指す場合には、治験者の反応を観察・記録するなかで、現れた症状に処方した薬剤のどの成分が関係しているのかなど、ドクターに積極的に質問するなどして学び、理解してきた姿勢を伝えられればベスト。ドクターやCRAの業務サポート実績も、選考するにあたって高く評価されます。

未経験の領域にチャレンジするわけですから、重要なのは「この人はCRAになるための準備をしてきた」と、職務経歴書から感じさせることです。経験したプロジェクトのなかで果たしてきた役割と実績を具体的なエピソードとして伝えましょう。英検、TOEICの成績明記は必須ですが、実は読んで理解した文献を明記することで、さほど高得点でなくても興味を持たれるケースが多くあります。キャリアチェンジする「準備」ができていることをアピールする意味でも、しっかり記載することをおすすめします。

担当科目を明確にして選考〜採用をスムーズに

転勤が発生しないCRAは、女性にとって魅力ある職種で、特にMRからのキャリアチェンジ、MR経験者のブランク復帰にも、うってつけといえます。業界でも歓迎され、即戦力に近い存在として受け入れられますが、ミスマッチを避けるために、職務経歴書を作成するうえで気を付けたいのが具体的な経験についての記載です。

外せないのは担当科目の明確な記載。内科なのか、産婦人科なのか、あるいは循環器科なのか。取り扱っていたのは新薬かジェネリックか。その点をきちんと伝えましょう。とくにオンコロジー関連の新薬を取り扱った経験があれば「今すぐにでも採用したい」というメーカー、CROが数多くあります。

また、営業成績の実績アピールは不要です。つい強調してしまうMR経験者が多いのですが、CRAとしての資質を判断するうえでは関係ありません。MRとは評価されるポイントが違うことをきちんと理解したうえで職務経歴書を作成しましょう。それがスムーズな採用につながります。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
マンパワーグループ株式会社

コンサルタント

「職務要約」でコンサルタントとしての適性をアピール

書類には、多忙な現役コンサルタントも目を通す、そのことを強く意識しましょう。選考担当者が1枚の書類を見るのに要する時間は数分がほとんど。書類の第一印象が悪ければ、詳細まで読み込まれないまま、見送られてしまいます。 選考通過のために重要となるのが、最上部に記載する「職務要約」。経歴・強みが簡潔に分かりやすく伝わるか、応募ポジションの求める経験・能力と合致しているかどうかが大切です。ここで「詳しく知りたい」と思わせることができるか。まずはこれで決まります。

職務要約や書類全体を通じてアピールすべきは次の3つ。(1)これまでの実績と強み(2)コンサルタントとしての適性(3)プラスアルファのスキルやポテンシャル。入社を希望する企業にとって、あなたにコンサルタントとしての適性、採用に値する能力・経験があるか。1枚の文書でプレゼンテーションするつもりで作成するのです。「直接会いたい!」と受け止められれば、次のプロセスに進めます。求人企業が何より知りたいのは、あなたの現在の実力です。それを効果的に伝えられる構成を検討しましょう。

工夫した「志望動機書」で採用価値を表現

大手外資系をはじめ、多くのコンサルティングファームで職務経歴とあわせて重視されるのが志望動機。職務経歴書とあわせて「志望動機書」の提出を求められることが多いのも、他の職種とは違うコンサルタント募集の特徴といえます。

書くうえで必要な項目は次の2つ。(1)なぜそのファームでのコンサルタントを志望するのか?(2)あなたが入社後に貢献できる事、取り組みたい事は何か?です。大切なポイントは、あなたの採用が企業にとってメリットとなることが伝わるかどうか。同時にコンサルタントとしての適性も書類から読み取れるように作成します。そのため、文章は論理的且つ簡潔に、読み手にわかりやすく構成しましょう。当然、志望動機と求人企業のコンサルティング領域も合致している必要があり、事前リサーチの結果により完成度が左右されます 。

「この方はしっかり準備をしてきた方だ」と強く印象付けることが重要です。これまでのご実績についても具体的な数値を示すことができればベスト。この方に会ってみたいと思ってもらえるよう、工夫して表現してみましょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社アスカナ・コンサルティング

WEB・ゲーム

プロジェクト名の羅列ではなく、果たした役割まで具体的に

職種が細分化された分野ですから、採用担当者に経験・スキルをわかりやすく正確に伝えるつくり方が大切です。携わったプロジェクト名を羅列するのではなく、プロジェクトでの担当領域、ポジション、成果を明記し、使用したアプリケーション、開発言語といったテクニカルスキルについても、しっかり具体的に書いてください。

そのうえで重要視していただきたいのが、【理論的な構成で、情報が整理されているか】ということ。この職種は、社内外のたくさんの人と関わり、チームで協業する場面が多いことから、情報を正確に伝達して共有するコミュニケーションスキルが求められます。きちんと整理された職務経歴書は、その裏付けとなるものです。センスを発揮して、レイアウト、ビジュアルにも工夫を凝らしましょう。ポートフォリオに手がけたサイトやアプリ、ゲームの動作画面のキャプチャを入れるのも有効です。

具体的かつ簡潔に。職務経歴書は採用担当者に「私はこれができます」とアピールするためのツールといえるのです。

熱意や人となりを感じる志望動機で、会いたいと思わせる工夫を

この分野では、志望動機も重視される項目です。なかでも、熱意や人柄が伝わる職務経歴書は高く評価される傾向にあります。仕事でのこだわり、失敗から学んだことなど、人となりが感じられる内容を記述しましょう。

経験者であれば、ユーザーではなくリリースする側に立ち、ビジネス視点をアピールすることが効果的です。採用すればどのようなPDCAサイクルを回せるのか、果たしたい役割や目標も明記しましょう。

未経験の方は、入社に備えてどのような準備をしてきたのか、なぜこの分野を選んだのかなど、意欲がある証拠を具体的に書くことが必要です。特に、学生時代やプライベートでどのような活動をしてきたのかをアピールすれば、採用担当者に興味をもってもらえるでしょう。

クリエイティブな業界で、いまや売上など事業に明確な数値目標が設定されていない企業はほとんどありません。論理的な構成で入社を希望する熱意、人となりを伝えて「この人に会ってみたい」と思わせるよう工夫しましょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社エキスパートスタッフ(関西支社)

編集

職務経歴書も一つのコンテンツ。“読者目線”を徹底

まず意識してほしいのは、“読者目線”です。職務経歴書自体も一つのコンテンツであり、「編集者=コンテンツを制作するプロ」として、「読者の立場に立って、読みやすく丁寧に書かれているか」が印象を大きく左右します。
例えば、書類作成日の年月日は和暦表記で、職務経歴は西暦表記というバラツキがあるだけでも、編集者としての力量が疑われてしまいかねません。職務経歴書には決まったフォーマットがないからこそ、見出しの立て方やレイアウトなどにも個々のセンスが滲んできます。誤字脱字がないか、用字用語が統一されているのか、レイアウトが整っているのか。編集者の目でそうしたチェックを入念に行い、作成することが重要なポイントです。

実績の詳細化によってスキルを裏付ける

編集では実績=ポートフォリオが重視され、作成の際には、「この人はうちでどんな活躍ができるか」を選考者に具体的にイメージしてもらう書き方が重要です。
まず、応募企業の仕事内容に近しい媒体やジャンルの実績を中心にピックアップし、紙媒体であれば担当ページの見開き画像を添付、WebであればURLを必ず記載しましょう。実績ごとに読者層やクライアント、発行部数、PV数なども記載できればベターです。

そして、自身の担ったポジション・役割を明確に記載すること。何名のチームで、自身は企画・取材・進行・編集の何を担ってきたのか、外部のライターやカメラマンを使っていたのか、広告ならクライアントと直接対応していたのか、そうした詳細の記載が、定量化が難しい企画力やディレクション力、コミュニケーション力の具体的なアピールにつながります。編集ではとりわけ企画力がポイントになりますので、たとえカタチになっていなくても、社内外にこんな企画を提案したという経験があれば拾い上げて記載しましょう。

“何をやりたいか”を徹底的に掘り下げる

経験が浅い方の場合、自己PR欄等を活用して志望動機を強調し、そこにどれだけ「熱」を込められるかがポイントです。応募企業のメディアや商品を研究し、「貴社のメディアのここに関心があり、自分はこんな仕事に挑みたい」という意欲を具体的に記載することで説得力が生まれてきます。コピー講座等に通った経験があっても、その事実だけでは弱く、学んだことを活かして「何をやりたいのか」を明確に伝えることが肝要です。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社エキスパートスタッフ

建築・土木

書類はシンプルイズベスト。工事経歴書の添付が効果的

建築・土木の書類は、「シンプルイズベスト」。選考官が知りたいのは工事経歴のエッセンスです。現場を熟知した技術系の管理職が書類に目を通しますから、過度な説明はいりません。例えば業務内容に「現場代理人」と明記していれば、「工事をトータルに担ってきた」という事実は伝わります。

そのため、工事経験が一目でわかるように、Excelの工事経歴書をA4・1枚の別紙で作成・添付することをおすすめします。列には「物件・工事名」「工事期間」「都道府県名」「規模」「業務」「形態」「構造」の項目を立て、1物件1行で羅列します。具体的には、「規模」には物件の平米数や予算額を、業務には現場代理人・現場主任・サブ担当などの役割をシンプルに明記。海外案件であれば、「都道府県名」に国名を明記すれば海外経験の有無が伝わります。「形態」には元請け・下請けのいずれかを、「構造」にはS造・SRC造・RC造等を記載します。この1枚を添付することで、最も重要な「何ができるのか」を明確にすることができます。

ニーズが高まる設備系経験や3D-CADスキルは特筆してPR

「職務経歴書」の本紙についても同様です。「職務経歴」で在籍企業ごとに企業情報とともに所属部署や役職の略歴をコンパクトにまとめ、「保有資格」「PCスキル」を箇条書きで明記します。「要約」「自己PR」においても、長文にするのではなく、箇条書きを活用してポイントを絞り込むことが“伝わりやすさ”を高める秘訣です。

自己PRのポイントとしては、今後、業界全体として新築から改修へとニーズがシフトし、なかでも省エネ関連の設備改修が活発化することが予見されますので、電気・空調等の設備系の設計・工事経験があれば強いアピールポイントにできます。また、設計職・施工管理職を問わず、まだまだ希少価値の高いBIM/CIMを中心とした3D-CADスキルも特筆すべきポイントです。

若手未経験の場合は対人スキルのポテンシャルを伝える

若手未経験の方の場合は、業界に対する理解と腰を据えてスキルアップに挑む覚悟を伝えることが大切です。この業界では関係各所とのコミュニケーション力や調整力が重要になりますので、業界を問わず、営業職等で対人スキルを磨いてきた経験があればその旨を記載し、ポテンシャルをアピールしましょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社グローバルスタッフ

保育・教育

まず最初に「なぜ教育というフィールドなのか?」を突き詰めることが大切

スクール運営や講師など、教育分野の仕事は、「教育への熱い想い」と「営業・ビジネス感覚」が必要不可欠。必ず両輪で回して行かないとならない仕事です。生徒募集などのビジネス感覚も必要ですが、同時に人の成長を真摯にサポートする気持ちが必要なやりがいの大きい職業であり、この点は採用する企業側が非常に重視する点です。

だからこそ、「なぜ教育というフィールドなのか」、「なぜ自分にふさわしい仕事と考えるのか」、「社会的意義」などを最初に突き詰めて考えておくことが大切。そこで整理した根本的な“志望動機”が、職務経歴書をまとめるための大切なベースとなるでしょう。自分主体の考え、軸を持つことで、「その他大勢の1人にならない」「あなたでないとダメ」だと読み手に思わせてください。

業界経験・未経験に関わらず、これまでの実績や経験を数値化しよう

業界経験・未経験に関わらず、これまでの実績や経験を数値化することは非常に大切です。業界経験者で、例えば、スクール運営経験者についていえば、教えていた「教室の概要」を記載しましょう。「全体の生徒数、講師数、その中で何人の生徒にどんな内容を指導していたのか、週何コマ対応していたのか、新規受講生の獲得実績」。売上向上のために実践した具体的な施策内容もプラスできればより良いでしょう。

業界未経験者で、例えば、営業経験者の方であれば、「営業実績」を記載しましょう。「担当商品、地域、目標達成率、営業方法」に加え、目標達成のための営業戦略もプラスできれば尚良いでしょう。 業界経験・未経験に関わらず、担当者が知りたいのは、その人の明確なスキルや目標を達成するための意欲です。異業界からの挑戦であっても十分歓迎されるポイントでしょう。

自己PRでのありきたりな表現には注意しよう

職務経歴書は「職務要約」「職務経歴」「自己PR」の順番で構成するのが基本です。特に要約や自己PRの表現では、ありきたりな表現の多用に気をつけましょう。「教育にやりがいを感じます」などの通り一遍の言葉では、せっかく強い思いを持っていても相手には伝わりません。そのためには、自分オリジナルの志望動機をしっかりとアピールすることが大切です。

教育の仕事では、「コミュニケーション」「グローバル」なども、つい自己PRで使ってしまいがちな言葉です。もし使用する場合は、あなたの考える「コミュニケーション」の定義を書いたり、何をもって「グローバル」と考えるのかを説明したりするなど表面上の言葉だけを使わず、できるだけ具体的な事例を挙げながら、どのような経験を活かして育てていきたいのかまで語っていくとよいでしょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社ハッピー・マーク

医薬・食品・化学・素材

誰が見ても分かるポイントを押さえた構成と応募先に合わせた思いを表現

研究職や技術職の場合、経歴や研究内容を単調に書き並べた職務経歴書を作りがちですが、書類選考をするのは必ずしもその業務に長けた人とは限りません。誰が見ても業務イメージが湧き、人となりが分かるポイントを押さえた表現や構成を工夫することが大切です。
例えば冒頭から専門用語を並べるよりも、まずは基本的な骨組みとなる「いつ・誰と・どこで・どんなこと」をしてきたのかを記載した上で、専門領域のアピール項目を追加すると良いでしょう。また使用可能な実験機器の項目もあると誰が見ても必要経験の有無が分かりやすくまとめられ、採用担当者にもポジティブな印象を与えることができます。

最近増えてきた創薬ベンチャーでは、製薬大手のように万全な業務インフラが整わない環境でも頑張り抜く覚悟があるかを企業側はとても気にします。自分のモチベーションの高さや目的意識をしっかり表現しておくことが重要です。

職務経歴書は応募先に合わせて見せ方を変える

ネットや書籍のアドバイスでは「職務経歴書は2〜3枚にまとめるべき」とされており、一般的にはそれが適切な枚数だと思いますが、研究職や技術職の場合、アピールしたい職務経験や研究実績などが多岐に渡り、2〜3枚では収まらず悩ましいところでしょう。 枚数にこだわりぎっしり専門用語を並べて2枚に収めるよりも、枚数よりも”分かる”職務経歴書を作るべく、3〜4枚で作成することもひとつの手です。その際は職歴の基本的な骨組みから専門領域のアピールなど、ストーリー性を持つことや強弱を付けることがポイントです。

また「職務経歴書」と「研究レジュメ」に分けて書類を作成する方法も。企業によっては職務経歴書に研究レジュメを添える形式を好むケースもあります。 応募企業先に合わせどのような形式が良いかは、私たちエージェントが把握していますので、職務経歴がまとまらない時には相談してみると良いと思います。

採用側の目線は「職務経歴書=身分証明書」である

医薬や食品などの業界は、事業や製品に対して安心・安全が厳しく求められます。企業風土にも特有の慎重さやきめ細かさがあり、人材の選考・採用に際しても随所にそうしたカラーが出ています。面接前の段階で「どこで、どのようなことをしてきたのか」だけではなく、会社理念に沿う人材なのかなども見ていることも多く、だからこそ、職務経歴書は、ケアレスミスで損をしないように入念に作り込み、何度も読み返すことが不可欠。初対面の相手に自分を理解してもらうための“身分証明書”のつもりで、作成していただきたいですね。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
株式会社RDサポート

営業

応募企業で活かせる経験を強調する

営業職では、法人営業、個人向け営業、企画営業などさまざまな営業スタイルがあります。求人情報から求められている営業スタイルを見極めたうえで、これまでの経験と関連する職務経験を、ボリュームを持たせて記載してください。

転職では、欠員や増員のための募集が多いので、通常短期間で戦力になる人材を求めています。そのため同業界であれば業界知識があることが評価されますし、前職と変わらない営業スタイルであることも有効なアピール材料になります。異なる業界であっても事前に業界についてリサーチを行い業界知識があることを自己PRなどで示せば、業界が異なっても短期間で戦力になる人材として評価が得られます。

売上に献できることを実績と営業手法で示す

営業職では、「売れる」ことが前提になりますので実績を記載すべきですが、数値だけでは、異なる業界ですと理解されない可能性がありますので、目標達成率、前年対比、社内での順位なども合わせて記載してください。採用担当者は、実績や表彰履歴だけアピールしても納得しません。採用担当者が知りたいのは、これまでの実績を上げた手法がどのように自社で生かせるかという点です。実績や表彰履歴は、できることの信ぴょう性を示す材料だと捉えて、応募企業で生かせる営業手法を合わせて記載しましょう。

営業職で求められる能力として、目標達成能力が挙げられます。実績だけでなく貪欲に目標を達成するために行ってきたエピソードを記載することで、営業職としての職務能力がアピールできます。
営業職として目標達成能力と業界知識があり売上に貢献できる人材であることを、積極的にアピールしてください。

ヒューマンスキルをアピールする

営業職では、実績だけでなくコミュニケーション能力、交渉力といったヒューマンスキルもアピールしてください。顧客を満足させるコミュニケーション能力や難しい交渉をまとめた経験など具体的な事例を簡潔に記載することで、営業職としてのヒューマンスキルがアピールできます。

営業職では、顧客からの評価も有効なアピール材料になります。顧客から評価されて紹介件数が増えて売上に貢献したことなどは、パーソナリティをアピールするうえでも重要です。営業職ではどうしても数値面に目を向けがちですが、ヒューマンスキルに関連する事例を盛り込むことで、活躍する姿が目に浮かぶ職務経歴書になります。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
有限会社キャリアドメイン

人事

業務に幅があるので企業が求める人材を認識する

人事の仕事は、採用業務、労務管理、人材育成など幅広い業務がありますので、求人情報から人事として特にどのような職務が求められているのか見極めてください。人事経験があっても求められている職務と関連しない業務が強調して記載されていれば、採用担当者は求める人材と異なると判断する可能性があります。

総合職のようなジョブローテーションを行ってきた応募者が、時系列で経験期間を記載して職務経歴書を作成すると、人事の経験が弱くなってしまうケースがありますので、職務内容として携わった職務ごとにまとめて、人事職をトップにボリュームを持たせて記載する方法もあります。

求められている専門的な経験、知識をアピールする

人事職では、専門的な経験や知識をアピールして、短期間で戦力になる人材であることをアピールしてください。

未経験で人事職を希望する場合は、同業界の経験があり業務を把握していることや現場で採用やシフト管理経験があるので短期間で戦力になれるなど、汎用できる経験をアピールします。また労働基準法などの知識があることもアピール材料になります。

採用業務であれば、採用手法と実績、採用目標達成率、定着率などを記載します。労務管理であれば労働基準法に精通していることも売りになりますし、労災保険、社会保険に関連する経験もアピールできます。人材育成であれば、これまでの育成方法や成果を記載します。

目指すゴールを想定してできることを伝える

人事職として何を期待されているのか、求人情報から読み取ってください。例えば「良い人材を採用し定着率を高めたい」と考えている企業であれば、企業の目標を達成するためにできることを【貴社で発揮できる能力】などの見出しを付けて具体的な経験を盛り込み記載します。マネジメント能力を求めている場合は、リーダーシップを発揮してチームとしての成果を上げた経験を生かして達成できることを記載しましょう。

職務経歴書から採用担当者は、自社が求める人材としてのマッチングを見極めています。特に人事職の募集では、欠員の補充だけでなく現状を改善してほしいために求人を行う企業もあります。そういった企業へアピールするためには、やってきたことだけを記載するのではなく、応募企業が目指しているゴールに向けて何ができるかを、具体的にアピールする必要があります。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
有限会社キャリアドメイン

マーケティング・企画宣伝

マーケティング力・企画宣伝力の実績と手法をアピールる

マーケティングでは、成果に加えて戦略や手法を具体的に記載しておくことで、職務能力がアピールできます。企画宣伝においても実績や費用対効果などについて、守秘義務で問題がない範囲で具体的に記載してください。

職務経歴書トップに【経歴要約】といった見出しを立てて、応募企業で生かせる経験を強調した文章を200字から300字程度にまとめることで、これまでの経験が理解しやすくなりアピールできます。
マーケティング・企画宣伝の職務経歴書は、クライアントに提出するプレゼン資料だと捉えてみてください。プレゼン資料であれば、経験だけを羅列するのではなく、職務内容欄、自己PR欄で、応募企業で発揮できる能力をアピールして、入社後の活躍する姿がイメージできるような職務経歴書を作成してください。

求められている職務と関連する分野を強調するる

マーケティング・企画宣伝の仕事は、社内外のコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力、市場分析能力、ディレクション能力などが求められていますが、求人情報からどういった職務能力や経験がより求められているのか分析したうえで、関連する職務を強調して記載します。採用担当者や役員がマーケティングの専門用語を理解していないことを想定したうえで、専門用語を多用せず分かりやすい言葉で記載してください。

自己PRでは、応募企業でできることについて最初に結論を記載して、続いて信ぴょう性を示すためにこれまでの経験を記載することで、採用担当者に伝わりやすくなり活躍する姿がイメージできます。更に【貴社で発揮できる能力】などの見出しを立てて、箇条書きで求められている職務と合致する職務能力を記載すると、よりインパクトのあるアピールができます。

実績はできることの裏付けだと認識する

マーケティングや広告宣伝の実績や表彰経験をアピールしたい気持ちになるかもしれませんが、実績や表彰経験だけでは、採用担当者は興味を持ちません。
輝かしい実績だけ記載されていても、「だから何なの?」と疑問を持つ採用担当者もいます。

大切なことは、これまでの経験を生かして応募企業でどのようなマーケティングや広告宣伝が可能か伝えることです。実績や表彰は、応募企業で実現できる手法や戦略の信ぴょう性を示す材料だと考え記載してください。過去ではなく、応募企業における将来を見据えてできることを記載してください。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
有限会社キャリアドメイン

一般事務

事務職として求められるスキルを考える

事務職の仕事は、データ入力、書類作成、ファイリング、伝票整理、電話応対、来客応対など多岐に渡っていますので、具体的な職務を求人情報から読み取り、関連する経験を強調して記載してください。

事務職では、通常経理や人事といった専門的な知識を持った社員のサポートをするのが一般的ですが、企業規模がそれほど大きくない企業では、アシスタントではなく専門的な知識が必要になることがあります。事務職に共通して必要とされるスキルは、PCスキル、事務処理能力、コミュニケーション能力などが求められています。自己PRで事務処理を正確かつ迅速に処理をして、上司から評価されたなど、具体的なエピソードを記載することで、事務職としての職務能力がアピールできます。

未経験の応募では汎用できる経験と自己啓発をアピール

未経験で事務職を希望する場合、前職の経験で汎用できる経験を強調して記載します。
未経験の転職でも短期間で戦力になれる人材であることを職務経歴書で示す必要があります。そのためには事務職で生かせる汎用できる経験やスキルと共に、自己啓発していることを自己PRに記載することが有効なアピール材料になります。

例えば販売職から事務職を希望する場合、前職の報告書作成や電話応対など汎用できる経験を強調して記載します。前職の経験で適性を感じて事務職に就きたいと考え、ワード、エクセルや簿記の資格を取得したなど、事務職に就くめために自己啓発していることも合わせて記載することで、事務職に就きたい本気度が示せます。

資格も有効なアピール材料になる

事務職の仕事では、PCスキルが求められているケースが多いので、PCスキルを生かして仕事をしてきたことを記載するだけでなく、ワード、エクセル、パワーポイントなどのパソコン資格を所持していることが、職務能力で一定の評価に繋がります。所持していなくても資格取得に向けて勉強していることもアピール材料になります。

そのほか日商簿記、秘書技能検定、ビジネス文書検定、TOEICなどの資格も事務職として有効な資格です。
事務スキルをアピールするうえで、事務職に関連する資格が職務能力のアピール材料になりますので、就きたい仕事に関連する勉強を始めて、勉強中であることを記載するのもいいでしょう。

[アドバイスを聞いたキャリア・デベロップメント・アドバイザー]
有限会社キャリアドメイン