転職ノウハウ

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「石の上にも三年」は重要か?

「石の上にも三年」ということわざがある通り、昔から3年は歯を食いしばってでもとにかく頑張ってみろといった考え方がある。 キャリアデザインという観点からも、やはりどんな職であろうと3年は耐えて忍ぶべきなのだろうか。

結論から言えば、なにがしかの職歴をそこで身につけたいと思うなら、最低3年はその職にとどまるべきだろう。 というのも、昔から人事は「3年間をもって一つの職歴とみなす」習慣があるからだ。根拠としては、やはり一通り業務のことが理解できるようになるまでに それくらいの期間は必要と思われること、また、事前に転職の成否を見通す判断力や現場での忍耐力といった基礎的素養の有無を判断する目安となるためだ。

言い換えれば、「私は〇〇のプロジェクトを経験して〇〇のスキルがあります」といくら面接でとうとうと述べたところで、 1年や2年しか職歴が無ければ額面通りには受け取ってはもらえないということだ。

3年未満で転職する場合のチェックポイント

ただし、やはり人間である以上は誰でもミスがあるものだ。事前にしっかりリサーチしていても、転職してみると全然イメージと違っていたなんてことは転職上級者にもよくある話だ。 そうした場合は3年未満での転職もやむを得ないかもしれない。その際、以下の3つのチェックポイントを満たしているかを事前に確認すべきだろう。

1.自身のキャリアビジョンとまったく合わないか、これ以上伸び代がないことが明らかか
「石の上にも三年」なることわざは、あくまでもその職場が自身のキャリアデザインに沿ったものである場合に意味のある言葉だ。 それとかけ離れている場合には待つ必要はまったくないと筆者なら考える。

2.次の転職先では、状況が好転する確率がとても高いか
ただし、3年待たずに転職するのなら、確実に次の状況が良くなると言い切れないと意味がない。 そもそもなぜ現職を選ぶ際に失敗したのか、その点を真摯(しんし)に反省することからスタートすべきだろう。

3.3年未満での転職が2回連続していないか
そして、最も重要なのが、3年未満の転職が連続してはいないかという点だ。それが2回以上連続している職歴を見れば、 普通の人事なら「この人は忍耐力に欠けるか、状況を冷静に判断する能力が低い」と判断してしまうだろう。 そうしたリスクを負ってまで今すぐ転職すべきかどうか、一度冷静になっててんびんにかけてみるべきだろう。

最後に、3年未満の転職でうまくリカバリーできたケースを紹介しておこう。筆者の知人に、某IT系企業の事業責任者を務めていたものの、 40歳になったのを機に、別の外資系日本法人の取締役に転職した人がいる。給料も役職も上がったものの、日本法人という位置づけから、 むしろ裁量の範囲は狭まり、キャリア的に伸び代がないと判断したのだろう。当初は張り切っていたものの、結局1年ほどで退職し、元の企業にほぼ同じ処遇で復帰してしまった。

これだけ書くと典型的な失敗例のように見えるかもしれないが、よくよく見ると、転職先での伸び代について見極めたうえで、長く勤めた古巣というどこの職場よりよくわかっている会社への転職と、 上記のチェックポイントを見事にクリアしているのがわかる。現在はむしろ外の世界を一度知ることでハクを付けた形で順調にキャリアを重ねているので、 3年未満の転職からの見事なリカバリーケースと言っていいだろう。

付け加えるなら、先の離職時にきれいな辞め方をしておいたことが、前職への復帰を後押ししたことは言うまでもない。以前も書いたように、 優れたビジネスパーソンは常に選択肢を増やすように行動するものであり、そういう意味では「石の上にも三年」よりも「立つ鳥あとを濁さず」の方が、 キャリアデザイン的には重要なことわざだろうというのが筆者の意見だ。

今回のポイント
人事は3年で一つの職歴と判断する慣習があるので、できれば3年は勤続した方がよいだろう。
とはいえ、キャリア的にメリットがないと判断するなら3年未満での転職もアリだ。その場合はよりよい転職先を堅実に選択する必要がある。
特に3年未満の転職が2回続くようだと評価に大きくマイナスがつくリスクが高い点は意識しておくべきだ。
城 繁幸(じょう しげゆき)

城 繁幸(じょう しげゆき)

人事コンサルティング「Joe’s Labo」代表取締役。1973年生まれ。東京大学法学部卒業後、富士通入社。2004年独立。
人事制度、採用等の各種雇用問題において、「若者の視点」を取り入れたユニークな意見を各種メディアで発信中。代表作『若者はなぜ3年で辞めるのか?』、 『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか-アウトサイダーの時代』、『7割は課長にさえなれません 終身雇用の幻想』、終身雇用プロ野球チームを描いた小説『それゆけ!連合ユニオンズ』等。

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