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10年後も仕事を失わずに働き続ける方法

最近、「10年後も国内に残る仕事について教えてほしい」といった質問をよく受ける。10年先のことは誰にも分からない以上、とても難易度の高い質問だと思う。

と同時に、キャリアデザインのセンスがあれば、それなりに優位に設計できるテーマだとも思う。というわけで、筆者なりの模範解答をまとめてみたい。

古くて実績のある組織より、若く将来性のある組織を

まず、10年後も安泰な企業とはどういう企業か。簡単に言うなら、組織が若く業績もまだまだ成長軌道にある企業ということになる。今でもたまに「平均賃金が高く、在籍年数が長いホワイト企業ランキング」といった特集が経済誌で組まれたりもするが、筆者自身はそうした指標はほとんど評価していない。

というのも、平均賃金が高く勤続年数が長い企業というのは、裏を返せば「養わねばならない高給取りのベテランが大勢いる」ということであり、そうした組織にいまさら入るのはリスクが高いからだ。いや、まだ業績が好調に推移しているなら意味がないわけでもないだろうが、それで業績もジリ下げだったら10年後なんてもはや絶望的だろう。

選び方はいろいろと考えられるものの、筆者なら、同業種の中で平均年齢ができるだけ若く(できれば35歳未満)、業績が好調に推移している若い組織を選ぶことをおすすめする。

とはいえ、やはりその企業の10年後など誰にも分からないというのが正直なところだ。筆者は10年ほど昔に『若者はなぜ3年で辞めるのか?』という本を出版して、今後は終身雇用制度には期待するなと述べた際、「そうは言っても、とにかく10年後も安定している業種を教えてくれ」といった質問をよくされた記憶がある。

そこまで言うならと、いくつか筋の良い(と当時は思った)企業名を挙げたが、そのほとんどがこの10年で大きく斜陽化したり、不祥事で経営危機に陥ったりしている。はっきり言って1社にげたを預けるのは、これからの時代はリスクが高すぎるというのが筆者の考えだ。

そこで、まだまだ成長過程にある(と今は思われる)企業を選ぶことに加え、仕事内容も吟味すべきだろう。一般的に企業がリストラを行う場合、付加価値の低い仕事が真っ先に対象とされる。業績回復後に速やかに人材育成可能だし、人件費の安い海外に発注するのも容易だからだ。

なので、付加価値の高い業務、例えば一般事務やサポート業務ではなく、その組織が生み出している付加価値に直接関わるような業務に携わっておくのが望ましい。

仕事を失うリスクは、柔軟な対応力を身に付けてカバー

それでも仕事を失うリスクは残る。選んだ企業が元気でも、どんなに付加価値の高い仕事をしていても、技術の進歩によってそれが消滅してしまう可能性があるためだ。特に注意しておきたいのはAI(人工知能)で、AIに対しては「機械に置き換えられるのは付加価値の低い業務に限られる」という従来型のロジックは通じない可能性が高い。

実際、オックスフォード大学の予測では、今後20年で現在アメリカに存在する仕事の47%がコンピューターに置き換えが可能で、その中には医者や弁護士といった高付加価値の代表のような業務の一部も含まれている。

要するに、新興国の労働者に負けないよう付加価値の高い業務に身を置く努力は必要だが、それだけではもはや万全とは言いがたいということだ。

そこで、最後の布石として、仕事を失いそうになったらいつでも次の転職先を見つけられるアンテナ、新天地に飛び移れるフットワーク、そして新たな業務に対応できる柔軟性も併せて身に付けておく努力をすべきだろう。絶対だと言える安全地帯がないのなら、危機に対処できる地力を身に付けるしかないということだ。

最後は自身にどれだけ投資してきたかで決まる

最後に、もし筆者が30歳のがっついたビジネスパーソンだったとして、これからどういうキャリアデザインを心がけるかを記しておこう。

現在、管理部門の一員として在籍中の企業は一見安定してはいるものの、従業員の平均年齢は40代半ばと高止まりし、売り上げは横ばいもしくはジリ下げといった状態が続いている。20年後に期待するにはややリスクが高い企業なので、筆者なら平均年齢35歳未満、業績も成長軌道にある若い企業への転職を視野に入れるだろう。

次に業務内容だが、単純に数字を拾って資料作成するなど事務手続きのウエートが高いようだと、将来的なリストラのリスクは高い。なので、まずは社内で努力し、より付加価値の高い、例えば制度設計や労組対応といった業務に積極的に手を挙げておく。人事制度や従業員への対応といった業務は“人間”を扱うものであり、部品や数字を扱う仕事に比べ、機械への置き換えがもっとも進みにくい業務だというのが筆者のスタンスだからだ。

その上で、筆者は社外の人脈を積極的に広げ、自身が労働市場でどれくらいの評価を得ているのか、また、現在はどういったスキルへのニーズがあるのかを常にチェックするよう心がけるだろう。自らを常に労働市場に対してアップデートしておくということだ。付け加えるなら、貯金を超える金額の住宅ローンも組まない。ロ-ンを組んでまで資産を不動産に振り分けるのは、いざという時に身動きが取れなくなるリスクがあるためだ。

それだけしっかりと自己に投資できているなら、10年後にどこの企業が潰れていようが何の仕事が消滅していようが、少なくともあなた自身は元気に働き続けているに違いない。

今回のポイント
実績のある大企業の中には「養わなければならない高給取りのベテラン」を大勢抱え込んで右往左往している企業が少なからず存在する。そうした企業に今から入るのはリスクが大きい。企業選びの際は、むしろ将来性のある若い企業がおすすめだ。
できるだけ付加価値の高い業務や、対人関係でノウハウの蓄積が可能な業務を経験しておくと、企業を移ることはあっても職を失うリスクは小さい。
究極の対策は、どんな状況にも柔軟に対応できる人材になることだ。常に労働市場に対して自己をアップデートし、フットワークの軽さを維持しておくことも重要だ。
城 繁幸(じょう しげゆき)

城 繁幸(じょう しげゆき)

人事コンサルティング「Joe’s Labo」代表取締役。1973年生まれ。東京大学法学部卒業後、富士通入社。2004年独立。
人事制度、採用等の各種雇用問題において、「若者の視点」を取り入れたユニークな意見を各種メディアで発信中。代表作『若者はなぜ3年で辞めるのか?』、 『3年で辞めた若者はどこへ行ったのか-アウトサイダーの時代』、『7割は課長にさえなれません 終身雇用の幻想』、終身雇用プロ野球チームを描いた小説『それゆけ!連合ユニオンズ』等。

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