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応募したい会社がブラック企業かどうか迷った時に考えるべきこと

最近、就職や転職に関する質問でもっとも多いのが「○○はブラック企業ですか?」というものだ。それだけ関心の高いキーワードなのだろう。とはいえ筆者から見ると、質問者の多くは現実が見えていないままネットを漂う情報に流されて右往左往しているようにも見える。というわけで、今回は極めて現実的な“ブラック企業かどうかの見極め方”について説明しよう。

“ホワイト企業”という幻想

おそらく多くの人は漠然と「世の中にはブラック企業とホワイト企業が混在している」くらいに考えているはず。だが、夢を壊すようで申しわけないが、そもそも「長時間労働やサービス残業がなくて、待遇も安定したホワイト企業」なんてものはこの世には存在しない。

というのも、今どきホワイトカラーで「机に座っていた時間に比例してきっちり成果を出せてご褒美ももらえる」なんて構図自体がフィクションなので、どこの大手企業にも少なからずサービス残業は存在するからだ。ごく稀に「うちは、残業代は青天井でもらえますよ」と嬉しそうに話す人もいるが、その手の会社はたいていボーナスなり基本給なりが低めに設定されて帳尻が合わされているだけなので、生産性の低い生活残業バカにみなでカンパしてやっているようなものである。ある程度の生活残業でもしないと生活水準が維持できないはずなので、筆者は間違ってもそんな会社に行きたいとは思わない。

また、長時間労働や有給休暇の使いにくさは、それ自体が終身雇用を守るために必要不可欠なツールであって、むしろ優良企業ほどそうした傾向は強いものだ。例えば、日経の就職人気企業上位225社のうち、労使協定によって過労死認定基準以上の残業が可能となっている大企業は60%以上におよぶ。実際、月100時間超の残業なんて大手企業でも普通だし、過労による労災なんて決して珍しい話ではない。

たまにメディアで“従業員を大切にするホワイト企業”的な記事が垂れ流されることもあるが、筆者に言わせればそうした企業は単に元々のベース給が低いだけの中小企業で、いっぱい稼いでいる人の賃金も抑えてほかの人に回しているだけに過ぎない。がっついたビジネスパーソンを放り込めば、きっと半年で「こんなブラック企業辞めてやる!」と言って逃げ出すことだろう。

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