職種
建築・土木 > 施工管理・設備・環境保全 > 土木施工管理・工事監理者
勤務地
北海道 > 北海道
九州 > 福岡県 佐賀県 長崎県 熊本県 大分県 宮崎県 鹿児島県 沖縄県
関東 > 茨城県 栃木県 群馬県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県
業種
特徴
こちらは、 過去にマイナビスカウティングに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。
| 企業名 | 建設技術研究所 |
| 年収 | 600万円～1400万円 |
| 勤務地 | 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
| 職種 | 土木施工管理・工事監理者 |
| 業種 | 建設コンサルタント |
| ポイント |
同社は創立75年以上（設立60年以上）、技術力の高さを最大の強みとして発展してきた日本で最初の建設コンサルタントです。
人材への投資を優先課題に位置付けており、業界に限らず全上場企業のなかでも高い給与水準を維持しています。 安定した東証プライム上場企業で技術力を高めながら給与改善を目指したい方におすすめの求人です。 |
| 仕事内容 |
■主にCM・施工管理部門の技術者として、国土交通省や自治体の発注者支援業務、CM/PM・事業促進PPP業務、NEXCOの施工管理業務などの現場業務に従事していただきます。
※CM・施工管理とは：建設事業関係者の中にあって中立性を保ちつつ、事業者の補助者・代行者として事業全般（設計・発注・施工）を監理し、工期遅延や予算の超過などを防止します。また、請負工事の履行に必要となる工事積算や技術資料作成、施工状況の照合・確認、工事検査への臨場などの工事監督を実施します。 【具体的には】 ■業務内容： ・公共事業におけるPM・CM ・大規模災害の復旧・復興事業における PM・CM ・国土交通省の事業監理業務、事業促進PPPなど ・公共事業、大規模災害の復旧・復興事業における工事積算の支援 ・公共事業、大規模災害の復旧・復興事業における技術資料作成の支援 ・公共事業、大規模災害の復旧・復興事業における工事監督の支援 |
| 求める人材 |
【必須要件】下記資格・経験双方の要件を満たす方
＜資格＞下記いずれかの資格をお持ちの方 ■技術士 ■RCCM ■1級土木施工管理技士 ＜経験＞下記いずれかの経験をお持ちの方 ■発注者の立場で、公共土木工事における土木積算業務もしくは監督業務（土木施工監理）の実務経験 ■請負側の立場で、公共土木工事における土木施工管理業務（監理技術者）の実務経験 ■請負側の立場で、公共土木工事におけるCM業務もしくは発注者支援業務（工事監督支援業務）の実務経験 |
| 給与 |
500-1400万円
※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
| 雇用・契約形態 | 正社員 |
| 待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、ライフプラン手当、健康保険料補助、時間外手当 寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株 |
| 勤務地 | 北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
| 勤務時間 | 09:00 - 17:00（コアタイム：00:00 - 00:00） |
| 休日・休暇 |
年間122日／（内訳）完全週休2日制（土日祝）、年末年始、創立記念日（8/1）、有給休暇、リフレッシュ休暇、育児休暇、介護休暇
※夏季休暇は通常有給休暇として付与（合計の日数に変化はなく、有給休暇が5日分増加） |
| 選考の流れ |
【筆記試験】有（適性検査・論文試験）
【選考フロー】2回 1次面接 ⇒ 最終面接 |
| 掲載期間 | 2024/03/26（火） ～ 2024/04/08（月） |
| 更新日 | 2024/04/09（火） |
| 設立 | 非公開 |
| 従業員数 | 非公開 |
| 資本金 | 非公開 |
| 売上高 | 非公開 |
| 事業内容 |
【概要・特徴】
東証プライム上場、創立70年以上の歴史を持つ日本で最初の建設コンサルタント。「流域・国土」「交通・都市」「環境・社会」「建設マネジメント」の4つの事業分野で調査・計画・設計業務を展開しています。年間を通じて特に優秀と評価されたプロジェクトに贈られる表彰の獲得件数は、2020年度で1位を誇り、その技術力は高く評価されています。1999年には、海外事業部を独立させ、「（株）建設技研インターナショナル」を設立。近年は、国内の建築設計会社やイギリスの企業をグループ会社に迎え、国内はもとより世界中に活躍の場を広げています。 【強み】 国内トップの技術提案力が強み。国内で受注する業務の50％が、国土交通省が発注する国策的なインフラプロジェクトです。価格競争ではなく、技術提案の内容で受注企業を決定する「プロポーザル方式」による案件が大部分を占めています。建設技術研究所は、国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える、数少ない総合建設コンサルタントです。特に、河川分野においては長年にわたり業界1位の受注を続け、道路分野など他分野においても業績を伸ばしています。また、国内建築設計会社や、イギリスのWaterman Group Plcをグループ会社に迎え、約3,500名の技術者集団に成長しました。あらゆるニーズに対応できる「マルチインフラ企業」として、世界中に活躍の舞台を広げています。 |
求人の取り扱いコンサルタント
竹園 翔一
面接トレーニングに自信、 レジュメ指導に自信
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