職種
建築・土木 > 設計・積算・測量・構造解析 > プラント設計
勤務地
九州 > 福岡県
東海 > 愛知県
東北 > 宮城県
関西 > 大阪府
業種
特徴
こちらは、 過去にマイナビスカウティングに掲載されていた、募集が終了している求人情報です。
企業名 | 建設技術研究所 |
年収 | 600万円~1400万円 |
勤務地 | 東京都、宮城県、埼玉県、愛知県、大阪府、福岡県 |
職種 | プラント設計 |
業種 | 建設コンサルタント |
ポイント |
同社は創立75年以上(設立60年以上)、技術力の高さを最大の強みとして発展してきた日本で最初の建設コンサルタントです。
人材への投資を優先課題に位置付けており、業界に限らず全上場企業のなかでも高い給与水準を維持しています。 安定した東証プライム上場企業で技術力を高めながら給与改善を目指したい方におすすめの求人です。 |
仕事内容 |
■主に河川・海岸部門の技術者として以下のコンサルティング業務に従事していただきます。
※河川・海岸部門:日本は、周囲を海に囲まれ、急峻な地形に大量の雨が降り、国土の10%しかない洪水氾濫域に人口と資産が集中しています。洪水・渇水・津波・高潮に対する防災対策、流域水循環対策、河川管理施設や海岸保全施設の耐震対策、港湾・海洋インフラの整備などについて、調査・解析・実験・計画・設計・維持管理など、建設コンサルタントとしてトータルな提案を行います。 【具体的には】 ■職務内容: ・河川部門(河川計画、河川整備計画、水循環解析、水防法関連、自然再生事業等の計画・解析) ・河川構造部門(堤防、護岸、樋門、水門、堰、頭首工、排水機場、用水機場等に関する計画・設計、施工計画、維持管理計画) ・海岸・港湾部門(海岸、港湾、漁港、海洋、湖沼に関する調査、計画、解析、評価、海岸保全施設、港湾施設、漁港・漁場施設に関する設計、施工計画、維持管理計画) ■業務内容: ・河川や海岸における流域全体の総合的な防災・減災対策 ・河川、海岸、港湾、海洋施設における計画・実験・設計・維持管理計... |
求める人材 |
【必須要件】下記資格・経験双方の要件を満たす方
<資格>下記いずれかの資格をお持ちの方 ■技術士(建設部門:河川、砂防及び海岸・海洋) ■RCCM(河川、砂防及び海岸・海洋) <経験>下記いずれかの経験をお持ちの方 ■河川部門(河川に関する企画・調査・設計業務の実務経験) ■河川構造部門(河川に関する企画・調査・設計業務の実務経験) ■海岸・港湾・漁港部門(海岸・港湾・漁港に関する企画・調査・設計業務の実務経験) 【歓迎要件】下記いずれかの要件を満たす方 ■河川系情報システムに関する実務経験者 ■堤防、護岸、樋門、水門、堰、頭首工、排水機場、用水機場等の計画、設計、施工計画並びに工事経験者 ■ゲート、ポンプ等機電設備、建屋の計画・設計経験者 |
給与 |
500-1400万円
※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
雇用・契約形態 | 正社員 |
待遇・福利厚生 |
健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当、住宅手当、家族手当、資格手当、ライフプラン手当、健康保険料補助、時間外手当 寮・社宅、退職金、財形貯蓄、資格取得、社員持株 |
勤務地 | 東京都、宮城県、埼玉県、愛知県、大阪府、福岡県 |
勤務時間 | 09:00 - 17:00(コアタイム:00:00 - 00:00) |
休日・休暇 |
年間122日/(内訳)完全週休2日制(土日祝)、年末年始、創立記念日(8/1)、有給休暇、リフレッシュ休暇、育児休暇、介護休暇
※夏季休暇は通常有給休暇として付与(合計の日数に変化はなく、有給休暇が5日分増加) |
選考の流れ |
【筆記試験】有(適性検査・論文試験)
【選考フロー】2回 1次面接 ⇒ 最終面接 |
掲載期間 | 2024/03/26(火) ~ 2024/04/08(月) |
更新日 | 2024/04/09(火) |
設立 | 非公開 |
従業員数 | 非公開 |
資本金 | 非公開 |
売上高 | 非公開 |
事業内容 |
【概要・特徴】
東証プライム上場、創立70年以上の歴史を持つ日本で最初の建設コンサルタント。「流域・国土」「交通・都市」「環境・社会」「建設マネジメント」の4つの事業分野で調査・計画・設計業務を展開しています。年間を通じて特に優秀と評価されたプロジェクトに贈られる表彰の獲得件数は、2020年度で1位を誇り、その技術力は高く評価されています。1999年には、海外事業部を独立させ、「(株)建設技研インターナショナル」を設立。近年は、国内の建築設計会社やイギリスの企業をグループ会社に迎え、国内はもとより世界中に活躍の場を広げています。 【強み】 国内トップの技術提案力が強み。国内で受注する業務の50%が、国土交通省が発注する国策的なインフラプロジェクトです。価格競争ではなく、技術提案の内容で受注企業を決定する「プロポーザル方式」による案件が大部分を占めています。建設技術研究所は、国土交通大臣指定の登録部門の21部門すべてにおいて技術者を揃える、数少ない総合建設コンサルタントです。特に、河川分野においては長年にわたり業界1位の受注を続け、道路分野など他分野においても業績を伸ばしています。また、国内建築設計会社や、イギリスのWaterman Group Plcをグループ会社に迎え、約3,500名の技術者集団に成長しました。あらゆるニーズに対応できる「マルチインフラ企業」として、世界中に活躍の舞台を広げています。 |
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