東証プライム上場、多角的に事業を展開する総合化学メーカー/プラント設計/コンストラクションマネジメント（1級建築士）/37307526_46

プラント設計/コンストラクションマネジメント（1級建築士）/ 東証プライム上場、多角的に事業を展開する総合化学メーカー

企業名

東証プライム上場、多角的に事業を展開する総合化学メーカー

年収

600万円～1100万円

勤務地

神奈川県、宮崎県

職種

建築施工管理・工事監理者

業種

ガラス・化学・石油メーカー

ポイント

日本を代表する繊維・化学メーカーでのプラントエンジニア職の募集です。同社は仕様を固めるだけでなく、施主でありながら工場・プラントなどの建設や、プロセスや生産設備の設計にも大きく踏み込む「オーナーズ・エンジニアリング」を標榜している同社には、技術者としてやりがいのある環境が整っています。

正社員上場企業年間休日120日以上社宅・家賃補助制度資格取得支援制度フレックス勤務

募集要項

仕事内容

同社グループ・グループ外の顧客の「プラントの建築計画」から「設計」、「CM・設計監理業務」を担当していただきます。
※旭化成エンジニアリング株式会社に出向（待遇は親会社と同様となります）

【具体的には】
■グループ内（旭化成案件）プロジェクトへの企画提案、および、顧客（社外案件）に対するプレゼンテーション、受注支援業務
■基本計画、基本設計、実施設計（外注管理）、積算、発注、査定等の業務
■安全管理、品質管理、工程管理、予実算管理等の業務
■組織のマネジメント等の業務
出張：月1回1泊程度ですが、状況によっては1か月程度の長期出張も発生する可能性があります。

【取り扱い商品】
同社グループ内の建設が約5割・グループ外の建設が5割と、幅広いフィールドでのプロジェクトにおいて設計から施工・試運転まで一連の業務全体を経験できます（建設規模は、数千万～百億程度まで規模となります）

求める人材

【必須要件】※下記全てに該当する方
■1級建築士をお持ちの方
■メーカーまたはエンジ会社やゼネコン、設計事務所で建築物（一般建築物可）、工場建屋の設計・設計監理に関する業務経験（5年以上）
■後輩や部下のマネジメントや指導経験（小さな組織・部署・プロジェクトでも可）

【歓迎要件】
■石油化学系、ファインケミカル系のプラント建築の設計・建設業務経験
■下記資格をお持ちの方
・1級建築施工管理技士
・1級土木施工管理技士

給与・待遇

給与

600-1100万円
※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。

雇用・契約形態

正社員

待遇・福利厚生

健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金
通勤手当、住宅手当、資格手当、時間外手当　※入社時に転居が必要な方に関しては、手厚い補助（引越し費用・寮社宅等）がございますので都道府県外からのご応募もお待ちしております。

勤務地、時間・休日

勤務地

神奈川県、宮崎県

勤務時間

09:00 - 17:45（コアタイム：10:00 - 15:00）

休日・休暇

年間120日前後／（内訳）週休2日制（土、日）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、

その他

選考の流れ

■総合職（グレード3）
1次面接（お人柄）→2次面接（スキル）→最終面接（総合）→オファー面談
■基幹職（グレード2）
1次面接（お人柄）・筆記試験・適性検査→最終面接（総合）→オファー面談

掲載期間

2024/03/26（火）～ 2024/04/08（月）

更新日

2024/04/09（火）

企業情報

設立

非公開

従業員数

非公開

資本金

非公開

売上高

非公開

事業内容

【概要・特徴】
東証プライム上場、マテリアル・住宅・ヘルスケアの領域で事業を展開する総合化学メーカーです。繊維・化学品から住宅・建材、電子部品、医薬品・医療機器まで幅広い分野で事業を展開。高級裏地に使用されるキュプラ繊維の世界で唯一のメーカーであり、食品包装用フィルム「サランラップ」や鉄骨住宅「へーベルハウス」など一般消費者に馴染みのある製品も提供しています。また、同社の名誉フェローで、リチウムイオン電池の発明者の吉野彰氏が、2019年にノーベル化学賞を受賞したことが大きな話題となりました。

【強み】
多様な技術を基づく、多面的なビジネスモデルを展開している点が強みです。触媒・プロセス技術、繊維紡糸技術、膜・ろ過技術、半導体薄膜形成技術など数々のコア技術を確立しており、これらの技術をもとに数多くの革新的な製品を開発。リチウムイオン二次電池用セパレーター（絶縁材）や電子コンパス、イオン交換膜など、数多くの製品が世界トップシェアを獲得しています。また、今後は化学品や電子デバイス、繊維などグループの総合力を活かし、自動車産業向けの事業拡大も目指しています。

【教育制度】
「自己研鑽支援制度」として、通信教育の受講料の半額補助のほか、国家・公的資格の受験料・登録料の全額補助があります。また、社員自ら募集のある部署へ応募し異動できる「公募人事制度」や、技術・実績・意欲などの要件に達した社員に対して、現状より高い処遇を付与し、一時金を支給する「高度専門職制度」なども用意しています。